こんにちは、FIRE父さんです。
前回は「1億円投資」の運用益が3,000万円を突破したことを記念して、特定口座で運用している「1億円投資」の運用戦略について記事をまとめました。
今回の記事では、非課税投資の運用戦略をご紹介します。
FIRE父さんは、NISA（新NISA、旧つみたてNISA）、iDeCO、ジュニアNISAと非課税投資制度をフル活用してきました。
管理のしやすさを重視して、非課税投資はすべて楽天証券にまとめて管理しています。
さて、利益確定して約20％の税金を負担したことのある方なら、非課税投資のメリットや有り難さを十分に実感していることでしょう。
投資するなら、期待リターンの高いものを優先して非課税投資制度を思いっきり活用したいところですね。
楽天証券での非課税投資の資産運用額は？
まずは、非課税投資の資産運用額について見ていきましょう。
2024年2月末現在では、約4,000万円の資産運用額です。
内訳は
- 新NISA 1,800万円
- 旧NISA（つみたてNISA） 420万円
- iDeCo 220万円
- ジュニアNISA 1,500万円
です。
なお、「新NISA 1,800万円」はこれから5年間で積み立てますが、1,800万円の積立資金を確保済みで今後は積立設定により自動的に積立するだけですから資産運用額に含めています。
また、「ジュニアNISA 1,500万円」は子供の資産であってFIRE父さんの資産ではありませんが、ここでは資産運用額に含めました。
新NISAの運用戦略は「月30万つみたて→生涯保有」
FIRE父さんが目指すライフプラン「DIE with NISA」では、新NISAが重要な役割を果たします。
「DIE with NISA」戦略の中で新NISAは
- 生涯使わない資金
- 増やして楽しむお金
として位置付けています。
生涯使う予定はないのですからリスクを抑える必要はなく、期待リターンの高さを追求して債券は組み込みません。
低コストな全世界株式インデックスファンドに長期投資する、という王道の投資スタイルを貫きます。
新NISAの投資戦略は
- 2024年から2028年までの5年間で毎月30万円の積立投資を行う（合計 1,800万円）
- 投資対象はすべて「eMAXIS Slim 全世界株式（オール・カントリー）」（通称：オルカン）
- 死ぬまで売却せず、生涯にわたって保有する
です。
生きているうちはずっとお金が増えていくのをニマニマと眺めて、相続で家族にお金を引き継ぐというイメージですね。
なお、楽天証券での新NISAの積立設定についてはこちらの記事で詳しくご紹介しています。
旧NISA（つみたてNISA）の運用戦略は「20年経過してから優先売却」
旧NISAは、2024年2月末現在で420万円ほどの資産があります。
2018年から2023年までの6年間「つみたてNISA」で増やしたお金です。
旧NISAの運用戦略を考える上でのポイントは、20年の非課税投資期間を活かすこと。
旧つみたてNISAの運用戦略は
です。
特定口座に移管されたら優先して売却する理由は、
- 特定口座（含み益の少ないもの）
- 特定口座（含み益の多いもの）
- 非課税口座
の順番で資産を取り崩すと運用益に対する課税を先送りできるからです。
「非課税口座」で管理する間は優先順位が低いですが、特定口座に移管されてすぐは含み益が少ないでしょうから優先して売却する対象になります。
すでに廃止されてしまった制度なのでこれから投資額を増やすことはできません。
現在420万円の資産を運用して、およそ20年後に売却するときには 1,000万円以上に育っていることを期待します。
なお、それぞれのケースによって旧つみたてNISAの資産を売却すべきタイミングは変わります。旧つみたてNISAで積み立てた資産の「売り時」はこちらの記事で説明しています。
iDeCoの運用戦略は「65歳までに売却して資産をスリム化」
iDeCoは、2024年2月末現在で220万円ほどの資産があります。
60歳まで積み立てを続けて、最長75歳まで非課税で運用を続けられる制度です。
運用効率のみを追求すれば、最長の75歳まで非課税で保有を選択すべきです。
しかし、iDeCoは受け取り時の手続きがやや煩雑なイメージがあります。
一時金で受け取った場合には退職所得扱いになりますから、早期リタイアしたときの退職所得と同様に確定申告が必要でしかも申告時の様式が複雑なんですよね。
75歳の時点でそのような事務負担に耐えられる自信がありません。
一方で、iDeCoの資産額は、最長の75歳まで非課税で運用すれば 1,000万円以上を狙えるかなという規模感でそこまで大きくありません。
大きく増えたら増えたで退職所得として課税されるデメリットもあります。
以上を総合的に考慮して、iDeCoの運用戦略は
です。
60歳まで積立投資を継続して
- 売却タイミングの60歳過ぎには500万円ほどに資産は育っている
- 退職所得控除400万円（40万円×10年）を大きく越えないため、所得税負担は小さい
というシナリオを描いています。
なお、楽天証券のiDeCoをすべて楽天オルカンに乗り換えた時の記事をまとめましたので、興味のある方はこちらもご覧ください。
ジュニアNISAの運用戦略は「定期売却・積立でNISA移行を自動化」
ジュニアNISAは子供の資産ですが、2024年2月末現在で 1,500万円ほどの資産があります。
教育資金のためにジュニアNISAを使う場合には、暴落局面があることを考えると「売り時が難しい」というデメリットが発生します。
しかし、FIRE父さんはジュニアNISAを教育資金ではなく「早すぎる生前贈与」として位置付けました。
「子どもには新NISAの積立資金として活用してほしい」と願っています。
そして、教育資金ではなく子どもの新NISAへ移行することを前提にすると、実はスムーズにジュニアNISAから新NISAへ移行することができるのです。
ジュニアNISAの運用戦略は
- 投資対象はすべて「楽天・全世界株式インデックス・ファンド」（通称：楽天VT）
- 高校3年の1月に課税口座に移管されたら、課税口座で毎月30万円の定期売却を設定する
- 同時に、子どもの新NISAで毎月30万円の積立設定をする。投資対象は低コストな全世界株式インデックスファンドを子どもに勧める
です。
高校3年の1月という高校卒業や進学を控えた大切な時期に設定する必要はありますが、楽天証券の口座は開設されているため設定にほとんど手間はかかりません。
そして、一度設定してしまえばジュニアNISAから新NISAへの移行が自動的に行われます。
子どもには「早すぎる生前贈与」を上手に活用して、人生を楽しんでほしいものです。
なお、子どもへの思いを綴ったこちらの記事もぜひ読んでみてください。
楽天証券での非課税投資の運用戦略まとめ
ここまで、FIRE父さんの「非課税投資の運用戦略」について説明してきましたがいかがだったでしょうか？
FIRE父さんの目指す「DIE with NISA」戦略では、
- 80歳までに課税口座の資産をすべて売却して
- 非課税投資割合100％にする
ことがポイントになります。
年を重ねるにつれて非課税投資割合が上がっていく計画ですから、ますます非課税投資の重要性が増していきます。
今回紹介した非課税制度のなかには、つみたてNISAやジュニアNISAなど制度が廃止され今では利用できなくなったものもあります。
しかし、非課税投資制度は今後も変わり続けていくでしょうから、その時々で上手に非課税投資制度を使って効率よく投資したいものですね。
最後まで記事を読んでいただき、ありがとうございました。
